当社の特長

当社では、健康食品・サプリメント・化粧品と大まかに分けて3つのカテゴリのOEM受託製造を承ります。

• ・健康食品：お茶、青汁、グミ、ゼリー、クッキー、シリアルバー
• ・サプリメント：打錠（錠剤）、ハードカプセル、ソフトカプセル、顆粒（粉末）、丸剤
• ・化粧品：ヘアケア用品、スキンケア用品、ボディケア用品、入浴用品、マウスケア用品、フレグランス

どの商品でも企画・製造・納品まで一括製造で承りますので、特にお客様にご用意していただくものはございません。
お客様より、原料や包装資材の持ち込みのご相談がありました場合でもご対応可能です。

また、それぞれ専門知識を持ったスタッフが担当いたしますので、製造におけるご不明点など何でもお気軽にご相談ください。

日本健康食品規格協会（JIHFS）GMP、ISO22000:2018第三者認証を取得しているほか、SSOP（衛星標準作業手順）やHACCP（危害分析重要管理点）を導入するなど、安心安全の製品をお届けするための品質管理を徹底しています。

日本健康食品規格協会（JIHFS）GMP

Good Manufacturing Practiceの頭文字をとった略語で、日本語では適正製造規範と訳されます。
当社では、2014年9月から日本健康食品規格協会（JIHFS）の健康食品GMP認証を取得し、原料の受入れから製造・出荷に至るまでの全ての過程をGMPの基準に則り製品づくりを行っています。

ISO22000:2018第三者認証（食品安全マネジメントシステム）

別名「食品安全マネジメントシステム」。
国際標準化機構が定めた国際品質規格で「提供する製品の品質やサービスの顧客満足度向上」を目的とします。製品の安全性が顧客満足に、消費拡大と共に、企業利益も向上するという概念に基づいて作られた規格です。 当社では、2013年3月からISO22000認証を取得しています。

HACCP（危害分析重要管理点）

食品製造段階で起こる衛生上の危害の発生を防止するための管理基準です。
元々NASAが宇宙食の開発させたもので、世界でも既に米国やEUなどで水産品、食肉などに義務付けられているほか、WHOでも各食品に対するガイドラインが作成されるなど国際的な規定となっています。

SSOP（衛生標準作業手順）

「いつ、どこで、だれが、何を、どのようにするか」が分かるように衛生管理手順を示し、適切に実施することを定義したものです。
使用水の衛生管理、機械器具の洗浄殺菌、手指の消毒・殺菌及びトイレ施設の維持管理、害虫駆除など全部で8つの項目があります。

OEMでは、工場に導入されている機械のサイズや台数によって対応できる製造の規模が異なります。
当社では、ご相談いただいた製品の剤形やロット数に合わせて、自社工場または日本国内の提携工場から最適な工場で製造を行いますので、最小500ロットから最大数十万ロットまで柔軟にご対応が可能です。

漢方素材からいま流行りの素材・成分まで、幅広く原料を取り扱っています。
独自の仕入れルートにより、他社では入手困難な希少原料でも当社では取り扱っているものが多数あります。
また、当社独自のオリジナル原料の開発にも取り組んでおり、ライバル商品との差別化にもお役立てください。
お探しの原料がございましたら、「取り扱い原料一覧」ページをご覧ください。
※当社HPに掲載されていない原料も多数ございますので、その際はフォームまたはお電話からお気軽にお問い合わせください。

プラボトル、瓶、アルミ袋、PTPシート、化粧箱、ラベルシールなど、さまざまな包装容器・資材を取り扱っています。
当社では、国内で流通している各包装資材のほか、中国から珍しい容器を安く仕入れることも可能です。

お客様が納得のいくまで何度でも試作製造いたします。
自社工場だからこそ、成分の微調整や、見た目、香りなど細かいご要望でも柔軟に対応が可能です。

当社では、機能性表示食品のOEM受託製造も承ります。
自社製品とOEM製品を含め届出実績が多数ございますので、ヘルスクレームのご提案から、SR作成、試作品製造、本製品製造に至るまで機能性表示食品の製品製造が可能です。
もっと詳しく知りたい方は「機能性表示食品届出代行サービス」のページをご覧ください。

健康食品・サプリメントは販売を行う際、薬機法・景品表示法・健康増進法などの関連法規を理解しておく必要があります。 万が一抵触してしまうと、行政処分により売上や社会的信頼に大きな損失を受けることになります。
当社には薬機法に関する資格を保有するスタッフも在籍しており、過去から最新の薬機法違反事例を定期的に社内共有しております。
お客様に少しでも安心して商品を販売していただくため、OEM製造をご依頼いただく商品は必ず商品パッケージの薬機法チェックを行います。また、ご希望があれば販売後の広告媒体のチェックもいたします。
もっと詳しく知りたい方は「薬機法チェックサポート」のページをご覧ください。